オフィスの賃貸借契約を考えているなら、社員が快適に過ごせる環境を整える必要があります。
なかでも建築資材にアスベストが使用されている物件は、社員への健康被害が懸念されるので注意が必要です。
そこで今回は、アスベストとは何か、社員に及ぼす健康被害や事前にできる対策をご紹介します。
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オフィスの賃貸借契約で知っておきたいアスベストとは
アスベストとは、天然に存在する鉱物繊維です。
石の種類によって6タイプに分別されますが、建築材料としての利用では主に「クリソタイル」と呼ばれる鉱物が使用されます。
酸・アルカリ性に強く、丈夫で変化しにくい性質が魅力です。
耐熱性や耐火性などにも優れており、火災リスクを低減させる目的で建材・断熱材に多く利用されてきました。
しかし、アスベストは吸引によって肺がんのリスクが高まるなど健康被害が確認されたために、2006年以降は全面的に禁止となったのです。
そのため、2006年以前に建てられた建物は、アスベストの調査や対策状況を確認する必要があります。
賃貸借契約においても、アスベストが建物に使用されているかの調査は、重要事項説明書に記載する重要な項目として定められているので注意しましょう。
賃貸契約時に書類での確認が可能となっているため、入居前にチェックしておくことをおすすめします。
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オフィスのアスベストが社員に与える健康被害とは
アスベストの繊維は体内で分解されずに、肺の組織に沈着して炎症を引き起こすリスクがあるので注意しなければなりません。
数十年といった長い期間体内に潜伏し、その後、呼吸困難をはじめとするさまざまな症状を引き起こします。
呼吸器疾患やがんのリスク増加が伴うため、早急に対策する必要があるでしょう。
深刻な健康被害の代表例として、石綿肺や悪性中皮腫・びまん性胸膜肥厚などもあります。
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オフィスで可能なアスベストの対策
アスベストの対策として、有効なのが「除去」です。
アスベストが含まれている部分を取り除き、別の素材と入れ替える工事をおこないます。
長期間の工事が必要となりますが、アスベストの飛散リスクは大幅に軽減できるでしょう。
さらに、アスベストの封じ込めもおすすめの対策です。
除去するよりも工期が短く、低予算で対応可能となっています。
しかし、アスベストは建物内に残す可能性があるため、リスクがゼロになるわけではありません。
他にも、囲い込みをおこなう方法があります。
アスベストが露出している部分の上から他の素材で囲い込むため、コストは少なく済むでしょう。
ただし、再び露出して飛散してしまうデメリットには注意が必要です。
予算やリスクを考慮して、オフィスに合った対策をおこなっていく必要があります。
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まとめ
アスベストとは天然に存在する鉱物繊維で、耐熱性や耐火性に優れているのが特徴です。
長い期間、建築材料として使われていましたが、呼吸器疾患やがんのリスク増加が懸念される物質でもあります。
アスベストの使われているオフィスでは、除去や封じ込め・囲い込みなどの対策をおこなっておくと良いでしょう。
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